マイクロプラスチックの影響と対策をさぐる
立命館大学の研究チームが、プラスチックの移動・劣化を組み込んだシミュレーションで試算。2050年までに新たな海洋プラスチックごみの流入をゼロにしても、既存のごみの細分化により海洋プラスチックの蓄積は止まらないとの結果を示した。研究チームは「問題はフロー（流入速度）ではなくストック（蓄積量）」とし、既存プラスチックの早期回収の重要性を指摘している。（2026年9月、Communications Earth & Environment誌）
2026/09/17Science誌に掲載された研究で、廃棄物処理インフラが未整備な途上国では、豪雨や洪水などの気候イベント時に、陸地や河床のマイクロプラスチックが一気に流出し、通常時を大幅に超える高濃度の「流出パルス」が生じることが判明。気候変動による異常気象の増加がプラスチック汚染を加速させる悪循環が指摘されている。（2026年9月）
2026/09/13米国化学会が発表した新素材は、遺伝子改変した枯草菌がポリマー分解酵素を段階的に生成し、破片化ではなく個々の構成要素まで分解する仕組み。活性化からわずか6日で完全分解し、マイクロプラスチックを残さない。ウェアラブル電極の試作品でも実用可能性が確認された。（2026年7月）
2026/07/165mm以下の微小なプラスチック片のことを指します。
2026/03/28欧州連合は2023年より、意図的に添加されたマイクロプラスチックを含む製品の販売を段階的に禁止する規制を施 。化粧品、洗剤、人工芝などが対象となる。
2026/03/28環境省は全国の水道水に含まれるマイクロプラスチックの実態調査を開始。47都道府県の浄水場から採取したサン ルを分析し、2025年度内に結果を公表予定。
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